通帳なし口座の特徴やメリットやデメリット・注意点

記事作成日：2017年3月19日

紙の通帳がない口座（通帳なし口座・無通帳口座・通帳不発行口座・通帳レス口座）のメリットやデメリットと注意点についてです。通帳ありの口座と比較すると通帳なしの口座は、通帳がないことがメリットで、取引履歴をインターネットを通じてWebサイト上で確認することになります。ただし過去の履歴は無制限に確認できるわけではないため注意が必要になります。

通帳なし口座のメリット・特徴

通帳がない口座のメリットや特徴についてです。

記帳の手間が省ける

通帳があると記帳に行く必要があります。記帳に行かなくてもWebサイトで取引明細を確認することができますが、しばらく記帳にいかないと、一定の条件で複数の取引が合計記帳でまとめられてしまい、入金と出金がそれぞれ１つの取引に合計されて記帳されてしまうことがあります。

通帳がなければ記帳の手間が省けます。記帳は通常コンビニに置かれているＡＴＭでは行うことができないため、記帳ができるＡＴＭまで行く必要があり、手間となります。

通帳繰り越しの必要がない

通帳がないということは通帳繰越も必要がないということになります。通帳の繰り越しは普通のＡＴＭではできないことも多く、繰越ができるＡＴＭや通帳繰越機、窓口で通帳繰越を行うことになります。

通帳の記帳欄は取引が多いと比較的短期間で一杯になってしまって繰越が必要な場合もあるため、人によっては記帳や通帳繰越がとても面倒に感じてしまうことがあります。

通帳有りの場合と比べて何らかの優遇があることも

通帳がない口座は通帳がある口座と比べて何らかの優遇措置がある場合があります。Webサイトでの入金や出金、振り込みなどの取引履歴を確認できる期間が延長されていたり、手数料が優遇されたり、ポイントが付いたり、一部の金利が高くなったりするなど、何らかの優遇措置があることがあります。

通帳の紛失の危険がない

通帳なしの口座は通帳がないので通帳を紛失する危険がありません。通帳の管理をしなくてよく、通帳を紛失した場合に不正利用される心配はなくなります。通帳の紛失の危険がなくなることはメリットの１つです。通帳を持っていても記帳をあまりしない、通帳を普段は見ないという場合には、いつの間にか無くしてしまっていて気付かないこともあります。

使用済みの通帳を保管しなくてよい

通帳がないのですから、使用済みの通帳の保管について頭を悩ませる必要がありません。通帳がない場合には、必要であれば過去の取引履歴は電子データで保存することになります。もちろん通帳があっても、Webサイトで取引履歴を確認できる場合には電子データとして記録を残しておくこともできます。

通帳なし口座のデメリット・注意点

通帳がない口座のデメリットや注意点です。

過去の履歴を確認できる期間に制限がある場合がある

通帳がない場合には、Webサイト上で取引履歴を確認することになります。しかし、基本的には無制限に過去の取引履歴を確認できるわけではなく、一定期間しか確認できず、履歴を表示できる期間に制限があります。確認できなくなった履歴を確認したい場合は金融機関に相談する必要があります。

取引履歴を残したい場合はファイルを保存するか紙に印刷する

取引履歴は通常過去無限に遡ることができないため、過去の取引履歴を参照したくなる場合に備えて、必要であればダウンロードして電子ファイルで保存したり、紙で印刷しておく必要があります。記録を残しておかないとWebサイトからは参照できなくなってしまうことに注意が必要です。

通帳での預け入れや引き出しができない

基本的に通帳があればＡＴＭでお金の預け入れができます。一部の金融機関では通帳があればＡＴＭでお金の引き出しができる場合があります。通帳がない場合には、通帳を利用したＡＴＭでの入金や出金の取引ができなくなることはデメリットとなることがあります。ただし、キャッシュカードがあればよいので、通帳はそれほど困ることはありません。

通帳なし口座が広がる背景

金融機関は紙の通帳がない事は環境に優しくEco（エコ）であるとしている場合もありますが、実際には、紙の通帳の発行をしない口座を増やして、通帳の発行を減らすことで、通帳のコストが抑えらえることが背景にあるとみられます。

利用者側としても、銀行の支店やコンビニのやＡＴＭに行く手間が省けるメリットがあるということと、スマートフォンの普及によって専用のアプリを通じて照会がしやすくなっていることも背景にあります。

まとめ

通帳なしの口座は通帳が発行されないことが最大の特徴ですが、通帳がある口座と比較して何らかの優遇措置がある場合があります。
通帳がない口座を利用する場合には、取引履歴が確認できる期間があることに注意し、必要であれば取引履歴を電子ファイルや紙で残しておく必要があります。