50代から老後資金を貯める方法
記事作成日:2015年9月1日
50代から老後資金を貯める方法について説明しています。50代は老後資金を貯める最後の大チャンスなので家計をしっかり見直してお金を貯めましょう。少しでも働くことによって収入を確保すること、資産運用をすること、子供がいる場合には経済的自立を促すことが重要です。無駄な支出を見直すことも大切です。
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50代は老後資金の最後の貯め時
50代は老後資金の最後の貯め時です。収入面では定年を迎える前で一定の収入が得られることと、支出面ではお子さんがいる場合には高等学校や大学の卒業時期になり経済的に自立すれば教育費や生活費などの負担が無くなることが理由です。
しっかりと働く
50代半ばになると会社員の場合は役割が変化し、給与(給料・賞与など)が引き下げられる場合があります。しかし、それでもある程度の収入が期待できるためしっかりと働いてできる限り多くの収入を得ることが大切です。
少し資金に余裕があり、退職金もまとまった金額が期待できる場合には、少し早期に退職に踏み切って引退してしまう場合がありますが、働けるうちはしっかりと働いておくことが老後の安心につながります。
60代も長く働けるよう準備する
60代になると定年を迎え、今までの会社に残る場合でも非常勤という形態になる場合があります。60代以降も可能な限り長く働くことが老後の生活資金を確保するために重要になりますので、会社の再雇用制度などを確認しておきましょう。
今までの会社で働くことが難しい場合は再就職先などの情報を集めておき、再就職に備えるようにしましょう。
お金があるなら資産運用をする
お金がある程度貯まっているなら、お金にも働いてもらいましょう。資産運用をすることでお金を増やしていきましょう。ただし、老後資金の元となる大切な資産なので、リスクを取らない運用を心掛ける必要があります。国債などの債券投資や債券に投資をする投資信託など低リスクな資産を中心に慎重な資産運用を行いましょう。
ただし、銀行員が勧める金融商品には耳を貸してはいけません。銀行員はお客にとって最適な金融商品ではなく、販売側にメリットがある金融商品を勧めている場合があるからです。高い販売手数料が手に入る、グループ会社の金融商品であるなど、売る側にメリットがある金融商品を勧められても避けるようにしましょう。
片働きの場合は共働きになる
夫婦のどちらか片方がだけが働いている場合には、夫婦共働きになることも検討しましょう。月収が数万円であっても何年か続けるとまとまった金額を稼ぐことができます。共働きになることで老後資金を少しでも増やすことができます。
自宅の売却や引っ越しを考える
子供が自立した後で自宅が広すぎる場合には、特に用途がない場合には売却の可能性についても検討しましょう。使わない部屋がある自宅はもったいないので、買い替えによって売却益が出るようであれば自宅の売却を検討すると資金が用意できることがあります。
ただし、高齢になってからの移住は馴染めない場合もあるので慎重に考えなければいけません。買い替える場合でも、居住地域は今までの地域から変えない方が良い場合があります。
また、お子さんがいる場合は相続での取得を期待している場合もあるので、家族への相談を先にした方が良い場合もあります。
賃貸の場合には狭い部屋への引っ越しも検討しましょう。家賃を下げることが出来れば毎月の家計が楽になります。
住宅ローンは借り換えを検討する
自宅を購入していて住宅ローンを抱えている場合は借り換えで金利が引き下げられないか検討しましょう。また、返済終了時に高齢となる契約の場合は返済期間についても見直しを考えましょう。
年金暮らしになってから多額の住宅ローンを抱えていると生活が厳しくなってしまいます。ただし、退職金が手に入ったからといって退職金で住宅ローンを完済してしまうのは問題がある場合もあります。団体信用生命保険がある場合は繰り上げ返済は慎重に考えた方が良い場合があります。
家計の見直しを徹底する
老後資金を貯めるためには家計の見直しを徹底することが重要です。固定費を中心に抑えることができる費用がないかを総点検することが必要です。毎月の支出を少しでも減らすことが出来ればその分が貯金に回せますし、毎月の支出を抑えることが出来れば老後の生活にもゆとりが出てきます。
子供の経済的自立を促す
お子さんが高校や大学を卒業する時期に当たりますが、しっかりと経済的に自立するように促すことも大切です。特に就職しないでそのまま家に住み続けてしまうと、お子さんが30代や40代になっても就職せず経済的に自立できなくなってしまう場合があります。
親はいつまでも子供の面倒を見続けられるわけではないですし、家計を圧迫する要因にもなるので、気を付けましょう。
まとめ
- 50代は老後資金の最後の貯め時です。働くことで収入が確保できる一方、子供の教育費負担などが無くなるためです。
- 働くことで収入を確保するほか、自宅の売却や引っ越し、家計の見直しに力を入れましょう。