給料が安い・低い・少ない時にどう対応するか
記事作成日：2018年4月20日
給料（年収、給与、賃金など呼び方は様々ですが給料とします）が安い・低い・少ない時にどうしたらよいかということについてです。給料が安い場合には、なぜ給料が安いのかを考えた上で、今の会社で頑張り続けるのか、今の会社を辞めて転職や起業をするのか判断することになります。特に、今の会社で頑張り続けた場合に、給料は上がるのか、将来性はあるのかの見極めが大切になります。
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なぜ給料が安いのか確認する
給料が安い時はなぜ給料が安いのかを確認することが大切です。まずそもそも給料の水準が低い会社なのかどうかを確認することが重要です。会社全体の給料が安いのか、会社の中で自分だけが安いのか見極める必要があります。
会社全体で給料が安いのであればその会社で頑張っても給料は高くならない可能性が高いです。自分だけ給料が安い場合、仕事内容や職種が原因で安いのか、評価されていないから安いのか、年齢的な問題で安いのか、原因を確認することが大切です。
担当している仕事や職種が原因であるならば仕事や職種を変えなければ給料は安いままです。評価されていないなら頑張れば給料は上がる可能性はありますが一度低い評価になると挽回が難しい場合もあります。年齢が若いから安いならば、年齢が上がった時に給料が上がるのか知れる範囲で調べることが大切です。
会社の給料は将来上がるのか
給料が安いまま上がらない会社で頑張り続けても、ずっと給料は安いままです。今の会社で働き続けることによって給料が上がるのか、上がらないのかを見極めることはとても大切です。
会社の利益構造から考えて、人件費に割ける金額は限られていて、給料を上げられない場合には、いくら努力しても徒労に終わってしまいます。
自分の努力が給料に結びつくのかどうかを見極めてから努力しないと、無駄な努力をしてしまって人生の貴重な時間を失ってしまうことになりません。
自分が個人事業主、会社の経営者であれば、自分の努力は収入に結びつきやすいです。しかし、会社員の場合、会社の給料のシステム上、努力が給料に結びつかず、頑張っても給料が安いままになってしまうことがあるのです。
今の会社で頑張るか辞めるかを考える
給料が安い時に対応方法として真っ先に思いつくのが転職という人も多いかと思います。しかし、安易に転職をしてはいけません。まず、転職をすると退職金などの面で不利になり生涯年収が下がってしまうことがあります。また、新しい仕事を覚えて、職場での人間関係を再構築しなければいけません。そして、転職先が今の職場よりも悪い労働環境である可能性もあるのです。
給料が安い場合に、まず今の会社でできることはないか、頑張ることで何かできることはないかも考えた方が良いのです。転職をして成功する場合もありますが、失敗する場合もあります。
全ての人が転職で成功するわけではなく、転職をしない方が結果的に幸せな人生だったという場合もあるのです。まず決断をする前には、しっかりと取り得る選択肢をすべて検討することが大切なのです。
どうしても、今の会社ではできることはない、給料は安いまま、というような場合は会社を辞める方向で考えます。また、ブラック企業である場合には、心身を病む前に急いで辞めた方が良いこともあります。
今の会社で頑張る場合
今の会社で頑張る場合は、給料が安いことを改善する方法として次のようなことが可能です。
仕事を頑張り昇進・昇給・出世を目指す
ありきたりの方法ですが、仕事を頑張って、昇進・昇給・出世を目指すことで給料アップを目指します。この方法は今の会社で頑張ることで給料が上がる可能性がある場合だけ有効です。
どれだけ頑張っても正当に評価されない会社で頑張っても、自分の労働力、人生を安く会社に提供することになって浮かばれません。頑張ることで希望がある場合のみできることです。
スキルアップをする
自己啓発や資格取得などのスキルアップによって、業務の効率化やスピードアップを図る、できる仕事の幅を広げる、英語などを使った仕事ができるようになるなど、仕事で役に立つ何かを手に入れられれば、給料が上がる可能性があります。会社の給料体系の中で、資格手当など分かりやすい形で制度がある場合には直接的に給料を上げることができます。
しかしこの方法も、今の会社で給料が上がる余地がある場合のみ有効です。
給料の交渉を行う
会社の給料システムが緩やかで、給料の交渉の余地がある場合には、給料の交渉によって給料の安さを改善することができる場合があります。大企業などの場合は、人員の代替が可能であること（代わりはいくらでもいる）、給料テーブルで給料が決まっていて柔軟性がないことなどから、入社後の給料の交渉は事実上困難な場合があります。
逆に中小企業などの場合、人員の代替が難しい場合があること（代わりがいない）、給料も社長などが柔軟に変えることができる場合があることなどから、給料の交渉余地がある場合があります。
ただし、給料交渉を行うことによって、気まずさなどから会社での自分の立場が不利になる場合があります。交渉の雰囲気があるかないかの見極めが大切になります。
労働時間を増やす
仕事量などとの兼ね合いがありますが、状況によっては残業によって労働時間を増やすことで給料の安さを補える場合があります。しかし、あまり望ましい方法ではありません。どうしても困っていて、かつ、残業代が適切に支払われている場合の非常手段と言えます。
副業をする
本業での給与が安い場合には、副業をすることで収入を増やすことができます。ただし、単純に副業で労働時間を増やすと、疲労が蓄積して本業に影響することがあります。また、副業の方が時間単価が安い場合には、本業で残業をした方が良い場合さえあります。
労働時間に収入が比例するような副業ではなく、工夫によって労働時間が短くてもある程度の収入が得られるような副業ができるのであれば、本業の給料を補うことが可能です。
共働きをする
夫婦の場合で、夫か妻のどちらかが働いていない場合には、共働きになることによって夫か妻の給料の安さを補える場合があります。ただし、共働きによって家庭の雰囲気が悪くなってしまったり、外食費などが増えたりしてしまうと、結果的にプラスマイナスゼロとなり、意味がなくなってしまうことがあるため注意が必要です。
今の会社を辞める場合
給料が安い今の会社を辞める場合には、転職や独立など次のような選択肢があります。
会社を辞めて転職をする
会社によって平均的な給料の水準は違います。どうしても給料が安い業種・職種・地域・企業規模があるため、給料が高い業種・職種・地域・企業規模の会社に転職するだけで給料が上がる場合があります。
転職で給料を上げるためには、どんな業種・職種・企業規模の給料が安いのか、高いのかを情報として知っておくことが重要になります。
引っ越す
地域によって給料の水準が異なります。一般的には都市部ほど給料が高く、郊外・地方ほど給料が安くなります。都市部ほど生活費も高くなるため単純な比較は難しいですが、都市部に引っ越して、都市部で働くことによって給料を上げることができる場合があります。
人生、日常生活、仕事と収入、人間関係は住む地域によって影響を受けるため、会社を辞めるタイミングで引っ越すことが人生を変えることにつながる場合もあります。
スキルアップをして転職の幅を広げる
転職をする場合にもスキルアップが有効な場合があります。自己啓発や資格取得、語学などによって、自分ができる仕事の幅を広げることができれば、転職先の選択肢が広がります。
今までよりも給料が高い会社に転職できる可能性を高めることができるため、転職をする場合でも給料が安い場合の対応方法となります。
共働きをする
転職をする場合でも、夫婦で夫か妻のどちらかが働いていない場合には、共働きが有効です。共働きによって家庭の雰囲気が悪くなることはないか、共働きをすることによって増える支出はどのくらいかを考える必要があります。
副業をする
転職をしてさらに副業もするという選択肢もあります。転職をする段階で、副業ができる会社、副業をしやすい会社に転職をすることで副業がしやすくなります。
この場合、単に時間を売って給料をもらうような副業よりも、作業時間が少なくてもある程度の収入が確保できる副業や、将来の独立やスキルアップなどにつながる副業を行った方が長期的な収入増加につながります。
独立・起業する
会社を辞めて、自らビジネスを始めるという選択肢もあります。事業を行うだけの能力がある場合には、会社員のまま一生を終えるよりも、生涯収入が高くなる場合があります。ただし、独立・起業にはリスクがあり、上手くいかない場合も多いのが現実です。
下手に独立・起業するよりも会社員のままでいた方が幸せな人生を送れた可能性が高い場合もあるため、安易に考えてはいけないのも事実です。
とはいえ、人によっては転職よりも独立・起業の方が良い選択となる場合もあります。可能性を最初から否定しないで、取り得る選択肢について、一度考えてみることも大切です。
まとめ
- 給料が安い場合には、なぜ給料が安いのかを考えることが大切です。今の会社で頑張り続けても給料が上がらないような場合には、今のまま頑張り続けても無駄な努力になってしまう可能性があります。
- 給料が安い場合で、今の会社で頑張っても給料が安いままである可能性が高い場合には、会社を辞めて、転職や起業をするという選択肢があります。ただし、転職や起業はどちらもリスクがあるので安易に行ってはいけません。慎重な検討の上、十分に準備をしてから行うようにしましょう。