大学院の中退（退学）と就職活動

記事作成日：2017年11月27日

大学の中退（退学）と違って、大学院の中退（退学）は就職活動でそれほど不利にならないことがあります。大学での中退は大学卒業（学士号）ではありませんが、大学院の中退は大学を卒業（学士号を取得）しているためです。特に修士課程（博士課程前期）での中退は大学卒業から通常1～2年以内となり22歳から24歳となるため、まだ新卒～第二新卒と呼ばれる年齢にあたります。修士の場合は中退をしても、就職活動が極端に不利になるようなことは少ないといえます。また、大学院を中退するまでの期間についても、大学院でしっかりと学んでいたことが伝われば悪い印象とはならないことも多いです。

大学院は就職で有利にならない場合もあり中退しても影響が少ないことがある

日本では、民間企業で修士号や博士号がそれほど高く評価されない場合があり、大学院で研究を続けるよりも働いて欲しいと考えている場合があります。大学院での学業や研究活動が民間企業への就職活動ではそれほど有利とならない場合があることの裏返しで、大学院を中退しても、大きな影響がない場合も多いのです。

大学院を中退しても理由を説明できれば不利にならない

大学院で研究を続けるよりも、実際に働きたいと感じたのであれば、その気持ちを素直に説明することで採用面接でもそれほど不利にならないことが多いと考えられます。

研究が合わない、あるいはやりたいことが見つかったのであれば、その道に切り替えるということは臨機応変に対応できている証でもあります。

合わないと感じていることをズルズル続けるよりも行動力があると考えることもできるため、中退するに至った心境を納得できるように説明できれば問題ないのです。

大学院中退で就職をする場合は年齢に注意

大学院を中退しても就職にそれほど問題とならない場合が多いですが、年齢には注意が必要です。特に修士号を取得して博士課程（博士課程後期）まで進んでしまうと、年齢が上がってしまうため年齢に見合った能力や経験がないと就職活動で不利になってしまうことがあります。

修士課程（博士課程前期）は順調に進めば24歳で修了します（4年制の学部の場合）。そして博士課程（博士課程後期）に進むと24歳～27歳となりますが、年齢が上がるほど就職の選択肢は狭くなってしまいます。

また、途中で大学浪人をしている場合、留年をしている場合、休学をしている場合、大学院浪人をしている場合、通常の年限よりも長い期間履修している場合なども年齢が上がっているため要注意です。

同じような能力・経験の人がいた場合、出来るだけ若い人を採用したいと企業の担当者は考えるからです。

研究が合わないと感じる場合は早めに中退した方が選択肢が広がる

大学院は研究をする場です。そのため、研究が合わないと感じる場合は、早めに大学院を中退した方が人生の選択肢が広がります。大学院に在籍すると、研究の能力・スキルは高まり、研究に関する仕事に就きやすくなりますが、研究に興味がなくなった、合わないと感じた場合には、早めに就職活動をした方が就職先の選択肢が広がります。

修士号を取得した場合、博士号を取得した場合には、研究に関する仕事の選択肢は広がりますが、他の就職の選択肢は狭まることがあります。特に博士号（博士課程・博士課程後期）まで行ってしまうと、通常の就職先への就職は難易度が上がります。また、文系の修士号（修士課程・博士課程前期）も、就職先の選択肢が狭まる可能性があります。

もし、研究を続けることに自信が持てなくなった場合は、道を変えることも選択肢です。

理系なら修士号を取得（修士課程修了）しても就職は問題ない

理系の就職を考えている場合は、大学院で修士号を取得して修士課程（博士課程前期）修了後に就職しても問題はありません。理系の就職では大学卒業（学士号）では専門性が足りないと評価される場合があり、修士号を取得した人の専門性が評価される場合があります。

理系で技術職、開発職、研究職といったような専門性が高い職種への就職を考えている場合は、むしろ大学卒業よりも、大学院（修士課程）修了の方が有利となる場合もあります。

希望する企業・仕事・職種では大学を卒業した人が有利なのか、大学院（修士課程あるいは博士課程）修了の人が有利なのか、大学院に進学する前に調べておいた方が良いでしょう。

まとめ

大学院に進学して修士号を取得したり、博士号を取得したりすることで、研究に関する仕事に就きやすくなります。しかし、年齢が上がることによって、研究以外の仕事に就きづらくなることがあります。
大学院に進学したけれど、研究以外の仕事に就きたい、大学卒でも就けるような仕事に就きたい、と考えるような場合には、大学院を中退して就職した方が希望する仕事に就ける場合があります。希望する仕事が学部卒を求めているのか、院卒を求めているのかよく調べておいた方が良いでしょう。