投資の「100－年齢＝株式投資割合」という考え方

記事作成日：2019年2月24日
最終更新日：2022年5月20日

投資では自分の金融資産について「100－年齢」を株式投資割合（％）とするという考え方があります。株式の部分をリスク性資産と考えても同じような意味になります。米国で知られている考え方とされていて日本ではあまり広がっていない考え方です。

「100－年齢」の考え方は資産運用のアセットアロケーションをどのようにするかという問題の目安となる考え方ですが、年齢以外の要素が考慮されていないこと、年齢で資産配分割合を固定化すると金融危機など投資環境によっては資産を大きく減らす可能性があることなどから妥当性を欠く部分があります。ただし、年齢が上がるほど、株式などのリスク性資産の割合を減らしていくという考え方は合理性があります。

投資では年齢が上がるとリスクを取りづらくなる

一般的に年齢を重ねると資産を危険にさらすべきではなくなるため、リスクを許容しづらくなります。そのため、資産運用においては年齢が上がるほど、株式などのリスク性資産の比率は減らしていくことが望ましいと考えられます。

高齢になってリスクが高い株式などの資産に多く投資していると、株価が大きく値下がりした時に資産が大きく減ってしまいますが、高齢者は労働収入を得ることが難しい場合があり、挽回できないことがあるのです。

一方で、若い時期は働くことができる期間が長く、働くことによって稼ぐことができる余地が大きいこと、資産規模が少ないため、損失を出しても損失の絶対額が大きくなりづらいことなどから、リスクを取る余地が大きいと考えられます。

その点に関しては「100－年齢」方式の年齢が上がるほど株式などのリスク性資産を減らすという考え方は合理性があります。

年齢以外の要素もどの程度投資でリスクを取るかに影響する

しかし、「100－年齢」方式は、年齢の要素だけでどの程度投資でリスクを取るべきか、ということを考えようとする点で妥当性を欠いています。

どの程度、リスク性の資産に投資をするかというリスク許容度の問題は、年齢のみならず、家族構成、職業、現在の資産、将来の収入の見込み、将来の目標、投資経験や知識、自分や家族の健康状態、住宅の保有の有無などによっても左右されます。

そのため、年齢以外の要素も考慮してリスクを多くとるか、少なく取るかということを調整する必要があります。

資産配分で株式の比率が高いと株価下落局面では厳しい状況にさらされる

「100－年齢＝株式への投資割合（％）」という考え方は分かりやすいことがメリットですが、株価が大きく下落するような局面に単純に適用すると資産を守れなくなります。「100－年齢」で導き出される株式への投資割合はハイリスクハイリターンのポートフォリオとなりがちだからです。

例えば、50歳の場合は100－50＝50（％）が株式への投資割合となりますが、金融資産のうち50％を株式に投資するということはかなりリスクをとる行為になる場合があります。2008年の金融危機のような株式市場に激変をもたらす事象が発生した場合には50％も株式を持っていると資産を大きく減らしてしまう可能性があります。

年齢以外の要因も含めて資産配分の割合を考える

どの資産にどれくらいの割合を投資するかというアセットアロケーションは年齢によって固定的な割合にするのではなく、投資環境によっても柔軟に見直すべき場合があるのです。

投資の専門家ほど危機に敏感にならなくても、経済や金融にとって厳しい状況が起こりそうだということを何となく感じることができるのであれば、アセットアロケーションを見直すことは可能です。

まとめ

金融資産について、「100－年齢＝株式投資割合（％）」とする考え方は、年齢以外の要素を考慮していないこと、年齢によって資産配分を固定化すると金融危機など環境下で資産を大きく減らす可能性があることなどから課題があります。
ただし、「100－年齢」方式の年齢が上がるほどリスク性資産の比率を減らすという考え方は合理性があります。