お金を増やす方法
記事作成日：2018年5月29日
最終更新日：2022年6月4日
お金を増やす方法には、大きく分けると家計の収支の黒字を増やしてお金を増やす方法と、既にあるお金を投資・資産運用することでお金に働いてもらってお金を増やす方法の2つがあります。家計収支の黒字の増やし方には収入を増やすか、支出を減らす方法があります。投資・資産運用でのお金の増やし方には、金融資産や実物資産への投資によってお金を増やす方法と、事業に投資をしてお金を増やす方法があります。
- 家計の収支の改善（収入増加・支出減少）
- 投資・資産運用（資産に投資・事業に投資）
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家計の収支の黒字を増やしてお金を増やす方法
家計の収支は「収入－支出」となります。そのため、収入を増やすか、支出を減らせば毎月あるいは毎年の家計の収支の黒字が増加しお金は増えていきます。また、収支を改善するための家計のやりくりの工夫もできます。
- 収入を増やす
- 支出を減らす
- 家計管理の工夫
収入を増やす方法
まずは収入を増やす方法についてです。偶然や運に頼った収入の増やし方ではなく、誰でも努力次第で再現することが可能な方法を中心に説明しています。
出世・昇給をする
会社員や公務員として働いている人は、会社で頑張って働くことによって出世（昇進・昇格）をすることや、昇給することで収入を増やすことができます。ただし、自分の仕事の成果がちゃんと評価してもらえるかということに不確実さがありますし、時間もかかるため、じっくり取り組まないといけません。
残業を増やす
あまりお勧めできませんが、残業代がきちんと支払われている場合で、かつ、意図して仕事を遅くしなくても仕事がたくさんあり、これまで切り上げて帰っていたような場合は、残業を増やすことで収入を増やすことができます。ただし、仕事量に左右されるほか、健康を害するリスクもあり、継続的に当てにすることは難しいですし、本当に困った時以外はお勧めできません。
転職をする
収入（手取り）の水準が低い場合には、転職をすることで収入を大幅に増やすことができる場合があります。働く会社や組織の業種・職種・地域・規模を変えるだけで給与水準が変わることがあるためです。景気が良い時などで求人が多い時期には積極的に転職を検討してみましょう。ただし、退職金の減額などを通じて生涯賃金が下がる場合があるため注意が必要です。
副業をする
副業をすることに問題がない場合には、副業をすることで収入を増やすことができます。単純に時間をお金に換えるようなアルバイト・パートでは疲れてしまいますし、本業よりも時間単価が悪いことが多いためあまりお勧めできませんが、自分のスキルを活かすことができるような副業ができるのであれば収入アップに貢献します。
働いていない場合は働く
夫婦のうち夫か妻が働いていない（専業主婦・専業主夫）場合には、働くことで世帯（家族）全体の収入を増やすことができます。ただし、共働きになることで子どもの保育園の保育料など新たに発生してしまうお金があることに注意が必要です。また、家事の分担についても夫婦で話し合っておかないと、夫婦の関係が悪化することがあります。
アルバイトやパートの日数・時間を増やす
時間給で働いている場合は労働時間を増やすことで収入を増やすことができます。アルバイトやパートの場合などは、働く日数を増やす、働く時間を増やすなどすることで収入がアップします。ただし、働きすぎると疲れてしまうこと、家事や育児の負担がある場合には家事や育児に使うことができる時間が減るというデメリットがあります。
公的な支援を受ける
社会的に弱い立場にあり行政支援の対象となっている場合、例えば、障害がある、母子家庭である、経済的に困窮しているなどの場合は行政による公的な支援を受けられる場合があります。社会福祉制度は生活保護ばかりではなく、収入が低い場合には子育てなどを中心に補助金などの何らかの公的支援が得られる場合があります。お住いの自治体の支援制度を確認してみましょう。
支出を減らす方法
支出を減らす方法、すなわち節約方法には様々なものがありますが、家計の中でも大きな支出を中心に説明します。特に固定的な支払いの節約が重要です。節約というと食費などの変動的な費用が思い浮かびますが、節約のために毎回労力がかかることなどから、節約が難しいことがあります。
住居費を節約する
家計の中でも大きな支出となりがちなのが住居費です。賃貸の場合は家賃や共益費、購入の場合は住宅ローン、管理費、修繕費、固定資産税などが該当します。
賃貸の場合は比較的容易に住み替えられますが、購入の場合は住み替えが大変なので、一度物件を決めると支出が固定される傾向があります。
住居費の節約で重要なのが、身の丈に合った物件を選ぶということです。広すぎる物件、豪華すぎる物件、立地が良すぎる物件は住居費負担が重くなる可能性が高く、何かで妥協をする必要があります。
教育費を節約する
家計の聖域となりやすいのが教育費ですが、教育費は子どものためということで際限なく膨らんでしまう場合があり注意が必要です。私立の学校を避けて国立・公立の学校に進学してもらう、習い事は必要なものに限定する、塾に頼る前に家庭学習の習慣をつけて塾を必要最低限にする、などによって教育費の膨張を防ぐことができます。
大学進学時には奨学金を借りる家庭も多いですが、奨学金は子どもが社会に出て経済的な自立をする際に、家計の負担になってしまうことが多いため、できれば奨学金を借りなくても良いように計画的に学費を貯めておくことが大切です。
保険料を節約する
節約の代表的な費目として保険料があります。必要性が高く加入が望ましい保険として、個人賠償責任保険、自動車を保有・利用している場合は自動車保険、配偶者や子どもがいる場合は死亡保険（収入保障保険など）、部屋を借りている場合には賃貸用の火災保険、家を購入した場合には火災保険・地震保険が挙げられます。また、働けなくなった場合の所得補償保険は職場などで団体加入ができる場合は加入した方が良いことがあります。
一方で、医療保険やがん保険などはイメージされているほど必要性が高い訳ではなく、貯金が十分にあれば貯金で代替可能なので削減を検討できる場合があります。また、生命保険について、経営者などが節税に使う場合を除いて、遺族の生活保障という側面が強いため、収入保障保険など年齢を重ねるたびに保険金額が減少する保険を活用して保険料を抑えることも大切です。
更に、高額医療費など公的な社会保障制度でカバーされる部分もあるため、社会保障制度について知っておくことも重要です。
自動車関連費を節約する
自動車は購入後も自動車税、ガソリン代、車検費用など多額の維持費が必要になるため、自動車保有の必要性から考え直すことが大切です。自動車が必要ない地域に住んでいる場合には、自動車を手放すことも考えましょう。レンタルやカーシェアリングで事足りる場合も多くあります。
どうしても自動車が必要な場合は、維持費が高額とならないよう、維持費が安く済む自動車を購入するようにしましょう。ただし、軽自動車は普通の乗用車と比べて車内が狭く衝突時の空間の余裕がないなど安全面で不安もあるため、安全とのバランスをとることも重要です。
通信費を節約する
意外と支出の中で多額となりがちなのが通信費です。スマートフォンなどの通信費が多額となり、家族全員で月に1万円を超えてしまうような場合も珍しくありません。しかし、通信費はデータ通信を中心に格安SIMを利用することで大幅な節約が可能です。通話は大手キャリアから格安SIMに変えても劇的な節約効果が得られない場合があります。
飲食費を節約する
節約というと真っ先に思い浮かぶのが食費の節約ですが、食費の節約は案外難しく、栄養の偏りなどを通じて健康面にも影響するため注意が必要です。外食が多い場合は外食を減らして自炊を増やすといったことが考えられます。
また、コンビニや自動販売機などでペットボトル飲料やパック飲料などを購入したりお菓子を買ったりすることを積み重ねていくと大きな支出になることがあるため気をつけましょう。コーヒーショップでのコーヒーなども同様です。
借金をしない・借金を減らす
借金をすると借りたお金（元本）の返済だけではなく、「借入金額×借入金利」の分だけ利息の支払いが発生してしまいます。借金をすると支出が増えてしまうため、借金をしないようにすることが大切です。特に高い金利となるカードローンやキャッシング、クレジットカードのリボ払いは厳禁です。
借金がある場合は、資産運用の利回りよりも借金の金利の方が高いことが多いため、借金の返済を優先しましょう。
家計のやりくりの工夫
収入を増やして支出を減らすことで毎月の収支の改善ができますが、家計のやりくりの工夫によって収支の改善を後押しすることができます。
先取り貯金をする
一応「収入－支出＝貯金」となるのですが、発想を転換して「収入－貯金＝支出」とするのが、先取り貯金の考え方です。収入があったら、あらかじめ決めておいた貯金する金額を差し引いて残りの金額で生活をするようにするのが先取り貯金です。先取り貯金をすることでお金を使う前に取っておくことができます。金融機関の積立預金・積立貯金を利用すると便利です。
クレジットカードのポイント還元を利用する
クレジットカードでは利用金額に応じてポイントなどで還元を受けることができる場合があります。税金の支払いなどクレジットカードの利用手数料がかかる場合、還元の対象外となる場合以外は、クレジットカードで代金の支払いをすることで1％前後の節約になります。一つずつの還元金額は多くはなくても、積み重ねることで節約になります。
管理できない場合はクレジットカードではなくデビットカードを使う
クレジットカードはポイント還元などによる実質的な割引があるため節約につながりますが、支払いが1～2か月後になるためカードで支払ったお金を分けておいて支払いに充てるということが上手にできないことがあります。
もしクレジットカードを利用すると支払いで混乱してしまうのであれば、クレジットカードを使わないか、クレジットカードよりも還元率が劣りますがデビットカードを使って即時決済をするという方法があります。
電子マネーのオートチャージを使わない
電子マネーのオートチャージは残高が少なくなると自動的にお金がチャージされる便利な仕組みですが、お金を沢山使ってしまう危険があります。そのため、オートチャージ機能は使わないようにして、お金が足りなくなったらその都度入金するようにすると使い過ぎを防げます。また電子マネーの利用履歴はカードリーダーなどを使ってこまめに確認するようにしましょう。
預金口座を分けて管理する
預金口座はいくつかに分けて管理するのが良いでしょう。最低でも日常用、貯金用、支払い用の3つは口座があると便利です。
生活費として日常的に使うお金は日常用の口座に入れておきます。貯めたお金、投資用のお金、積立預金をするのが貯金用の口座です。支払い用の口座では、電気代や水道代、ガス代、携帯電話料金などの口座振替の支払いを行うほか、クレジットカードの利用料金の支払いなどに使います。口座を減らしたい人は日常用と支払い用は兼用でも構いません。
家計簿などで家計を把握する
家計簿をつけることで毎月の収支が把握しやすくなり、何にお金を使っているのかを「見える化」することができます。家計簿をつけるのは手間もかかりますが、アプリなども数多くの種類が出ているため、アプリや紙の家計簿など自分に合った家計簿を使って家計を把握することも意味があります。
また、毎月定期的に発生するわけではない支払いの特別支出・臨時支出について年間の支出計画表を作ったり、将来の収入や支出の予測を基に長期的な家計のキャッシュフローを計算するライフプラン表を作ったりすることも有効です。
家計の状態を把握することで家計のやりくりがしやすくなります。
お金を投資・資産運用してお金を増やす方法
お金を投資・資産運用してお金を増やす方法は金融資産や実物資産に投資して値上がり益（キャピタルゲイン）や配当金（インカムゲイン）を狙うお金の増やし方と、事業にお金を投じるお金の増やし方があります。
- 資産に投資
- 事業に投資
資産への投資でお金を増やす方法
投資でお金を増やす場合、「運用資金×運用利回り＝利益」となります。投資というと、どれだけ増やせるかという騰落率（上昇率）に目が行きがちで、短期間で2倍！といったような表現に惑わされがちですが、どれだけ運用資金（元手）があるかということも重要です。
リターン（運用利回り）の高さを追い求めてしまうと、高いリスクを取ることになるため、資産を減らしてしまう危険も高まります。
まずは家計の収支の改善をしてお金を貯めていき、貯めたお金を元手に資産運用を行うという流れになります。資産運用・投資での代表的なお金の増やし方について紹介します。
なお、銀行などに預金・貯金をすることでも利子がつきますが、低金利の場合には少額となるためお勧めできる方法ではありません。国債投資も金利が低い場合は有効な方法とはなりづらいですが、外国債券への投資は検討する余地があります。
株式投資を行う
お金を増やす方法として一般的なのが株式投資を行う方法です。証券会社で口座を開設すれば投資が可能なので、個人投資家でも実践しやすい投資方法です。日本株だけでも収益をあげられる機会がありますが、投資資金に余裕があるのであれば、リスクの分散や海外を収益源にするという意味からも海外株式への投資は有効です。
不動産投資を行う
お金を増やす代表的な方法として不動産投資があります。ただし、ワンルームマンション投資やアパート投資、シェアハウス投資などは金融資産への投資とは異なり、事業に近い性質があり、お金だけを出していればお金が勝手に増えると考えていると痛い目に合ってしまうことがあります。採算性について十分な検討を行うことが重要です。
ただし不動産投資は軌道に乗せることができれば、安定した利益を得やすいことから、資産が増えた場合のお金の増やし方として有力です。
投資信託に投資する
銀行や証券会社などが力を入れている金融商品として投資信託があります。投資信託は投資家の資金を集めて複数の資産・銘柄に分散投資を行うため、個人投資家が手軽に分散投資できる方法です。
しかし、投資信託には保有期間に応じて信託報酬（運用管理費用）がかかるため、儲けづらい部分もあります。十分な投資資金があり、時間と手間がかけられるなら株式や不動産などへの直接投資であれば、信託報酬はかからないため、投資しやすいことがあります。
金やプラチナに投資する
株式や投資信託などの金融商品への投資も良いのですが、資産の一部を金やプラチナへの投資に向けることも有効です。不動産もそうですが、金やプラチナは実物資産としての価値があるため、株式や投資信託などの金融商品とは異なった特徴を持っており、分散投資にもなります。
NISAやiDeCoを利用する
一定の金額・年数の範囲内で配当や譲渡益等が非課税となるNISA・つみたてNISA・ジュニアNISAや運用益等に税制の優遇措置がある個人型確定拠出年金（iDeCo）などを活用して、資産を増やすことも効果がある場合があります。
税制の優遇措置を受けて資産運用を行うことでお金を増やしやすくなるため、条件に合っていて、適切な運用商品が選べる場合には利用を検討する価値があります。
事業への投資でお金を増やす方法
自らが事業に投資をすることでお金を増やす方法があります。いわゆる、起業、独立、開業です。株式など資産への投資はお金を出すけど、口や手はほとんど出さないという形になるのに対して、事業の投資は自らが事業を行うことになります。
事業投資は成功すれば大きく稼げる可能性がある反面、失敗するとお金を失ってしまう可能性があります。不動産投資も管理会社に任せない場合は事業投資と変わらなくなります。
まとめ
- お金の増やし方には、家計の収支を改善してお金を増やす方法と、お金を投資・資産運用してお金を増やす方法があります。
- 家計の収支の改善によってお金を増やす方法には、収入を増やす方法と支出を減らす方法があります。お金を投資・資産運用する方法には、株式や不動産など資産への投資を行う方法と、事業を行う方法があります。