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分散投資の種類・方法

記事作成日:2017年4月21日

分散投資の種類や方法についてです。資産運用を行う場合には、特定の投資対象に資金を集中させてしまうと、その投資対象が大きく値下がりした際に損失が膨らんでしまいます。そのため、投資資金を複数の投資対象に分散させる分散投資が重要になります。分散投資には、投資する対象を分散する方法(資産分散、地域分散、通貨分散、銘柄分散、業種分散、規模分散)と投資する時を分散する方法(時間分散)があります。

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投資する対象を分散する方法

投資する対象を分散させる方法です。

資産分散

資産分散とは、投資する資産を分散する方法です。資産クラス(株式、債券、不動産、商品(金など)、預金など)のレベルで投資対象を分散させます。資産クラスが異なると、価格変動のパターンが大きく違うことが多いため、分散効果が得やすくなります。

例えば、株式と債券を組み合わせる、株式と債券と不動産を組み合わせる、株式と預金を組み合わせるというような投資が資産分散になります。

全ての資産で同時に価格が下落するという可能性は低く、株式の価格が下落する時は債券の価格が上昇する、株式の価格が上昇する時は債券の価格が下落するといったように補うような動きをすることもあり、分散投資の効果が表れやすいと言えます。

地域分散

地域分散とは、投資する地域・国を分散する方法です。株式であれば、国内株式、先進国株式(米国株式、欧州株式など)、新興国株式(中国株式などのアジア株式、ブラジル株式など)と投資する地域によって、値動きの特性は変わってきます。

同じ資産クラスであれば、ある程度価格変化のパターンは似てきますが、それでも投資地域・国が違っていれば異なった値動きをすることになります。

何らかの理由によって世界的にではなく特定の国の株式だけ価格が下落するような場合もあるため、投資する地域・国を分散させておくことには意味があります。

通貨分散

通貨分散とは、投資する通貨を分散させる方法です。地域分散によって投資する地域や国を分散させると、投資通貨は自然と分散しますが、同じ地域・国に投資していても、どの通貨建てかが変わる場合があります。現地通貨建て、米国ドル建て、為替ヘッジを行った円建てといったように投資通貨の選択肢がある場合があります。

通貨(為替)の価格変動リスクは、株式や債券の価格変動リスクとは別のリスクなので、例えば、米国通貨建てで米国株式に投資した場合、米国ドル(為替)の価格変動リスクと、米国株式の価格変動リスクを負うことになります。

為替部分については、例えば半分は為替ヘッジを利用して円建てとして、半分は為替ヘッジなしでドル建てにするといったような通貨分散ができる場合もあります。

銘柄分散

銘柄分散とは、資産クラスの中で投資する銘柄を分散する方法です。例えば、株式に投資する場合に、A社の株式とB社の株式を組み合わせるというように、株式の銘柄を分散させるのです。債券であれば、国債とA社の社債を組み合わせるといったような形になります。

同じ資産クラスの中での投資になるので、銘柄分散をしても、同じ資産クラス(例えば株式)であれば価格の動きは似通ってくるので、資産分散をする場合よりも分散効果は通常限られます。

しかし、価格変動のパターンが異なるような銘柄を組み合わせるなど、工夫次第では比較的大きな分散効果を得られる場合もあります。

業種分散

業種分散とは、資産クラスの中で投資する業種を分散する方法です。例えば株式に投資する場合に、自動車株と食品株、電力株を組み合わせるといったように、価格変動のパターンが違った業種を組み合わせて投資することで分散を図ります。

同じ資産クラスであれば、価格変動の動きは似てきますが、業種が違うと価格変動特性が違う場合もあるため、組み合わせ方次第では比較的大きな分散効果を得られる場合があります。

株価の変動が安定していて価格変動が比較的小さい業種もあれば、価格変動が激しい業種もあるのです。

規模分散

規模分散は一般的な言葉ではありませんが、投資する対象の規模に注目して分散する方法です。例えば時価総額が大きい株式と、小さい株式を組み合わせるように、投資対象の規模で分散を図ります。

例えば、代表的なインデックスに組み込まれるような大型株と、インデックスに組み込まれないような中小型株、機関投資家など大規模な運用主体の投資対象になりやすい大型株と個人投資家などの投資対象となりやすい中小型株では価格変動のパターンが異なる場合があるため、分散対象を考慮する場合に、業種以外にも規模に着目する意味があるのです。

投資する時を分散する方法(時間分散)

時間分散とは、投資対象を1度にまとめて購入するのではなく、何回かに分けて購入を行い、購入する時期(タイミング)をずらして分散させる方法です。購入時期をずらして複数回購入することによって、高い値段で買ってしまうリスクを低減させることができ、購入価格を購入期間における平均的な価格に近づけることができます。

複数回に分けて同じ金額だけ購入をする等金額での購入をドルコスト平均法と言います。金額ではなく購入数量を毎回同じにする等数量(同じ株数、同じ口数、同じ額面金額)で購入する方法もあります。

分散投資で特に重要なのは資産分散

分散投資を行う場合には、資産分散が重要になります。地域分散、通貨分散、銘柄分散、業種分散、規模分散は資産クラス内での分散になるため、分散効果としては資産分散よりも通常小さくなるからです。

分散投資を行う場合には、資産分散をどのようにするのか、つまり、株式、債券、不動産、コモディティ(金など)、不動産(REIT含む)、通貨、預金、デリバティブ、ヘッジファンドなどどの資産にどのような配分で投資を行うのかが重要になります。

株式の資産クラス内で、銘柄分散をさせても株式全体が値下がりしてしまう場合には、銘柄分散の価格変動リスク抑制効果は限られてしまうこと上がるためです。

まとめ

  • 分散投資には、投資する対象を分散する方法(資産分散、地域分散、通貨分散、銘柄分散、業種分散、規模分散)と投資する時を分散する方法(時間分散)があります。
  • 分散投資を行う場合には、どのような資産に投資するかという資産分散が最も重要になると考えられます。資産分散は分散投資の効果が大きくなりやすいからです。

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