物価と為替レートの関係

記事作成日：2015年8月23日
最終更新日：2022年2月15日

物価と為替レートの関係についてです。物価と為替レートの関係では、相対的に物価上昇率が高い国は通貨安となりやすい傾向があり、想定的に物価上昇率が低い国は通貨高となりやすい傾向があります。ただし、現実には他の要因でも為替レートは動くため、物価の動きで為替レートを捉えるのはなかなか難しいです。

同じ物が同じ値段で買える為替レート

各国で同じ物を買う時、同じ値段になるという一物一価の法則という考え方に基づいて、為替レートが決まるという購買力平価説という考え方があります。

大雑把にいうと、ある商品が日本で200円、米国で2ドルなら、200円＝2ドルつまり1ドル＝100円が為替レートの水準になるという考え方です。

購買力平価説に基づく為替レートは妥当な水準を考える上での１つの目安にはなります。

ただし、為替レートは他の要因による変動が大きいこと、同じ物でも国によって割高であったり割安であったりするはずで完全な裁定取引ができない限り一物一価の状態にならないことなどから、あくまでも目安に過ぎないと考えられます。

購買力平価説の考え方に基づくと、物価が上昇するということは、その通貨の購買力が落ちる、つまり価値が減ることになります。通貨の価値が減っているので通貨安となります。

具体例で考えてみます。日本と米国で1ドル＝100円となっていたとします。ある商品は日本で200円、米国で2ドルでした。1年後日本だけで物価が50％上昇したとすると、商品は日本で300円、米国で2ドルです。購買力平価に基づくと2ドル＝300円で1ドル＝150円となり、50％の円安となっています。

最初は日本では200円の価値は商品1個分でしたが、1年後には200円は200÷300≒0.67なり商品の0.67個分の価値しかありません。つまり通貨の価値が落ちてしまい、同じ金額しか持っていないと変える金額が減ってしまいます。

円の通貨価値が落ちているということは、同じ円の金額で買えるドルの量も減ってしまっているということになります。1ドルを買うのに100円で済んだのが、150円出さないと買えなくなったわけで、円安になるということです。

購買力平価説や一物一価の法則を踏まえると、ある国で物価が上昇するとその国の通貨の購買力が減って通貨価値が下がるので、通貨安が起きます。日本で物価が上昇し米国で物価が変わらなければ円安ドル高になるということです。

つまり、物価上昇は通貨安（日本では円安ドル高）、物価下落は通貨高（日本では円高ドル安）になります。

もちろん、現実的には、特定の国だけで物価が上昇するということはないので、相対的な物価上昇率が影響を与えることになります。物価上昇率が高い国が通貨安となり、物価上昇率が低い国が通貨高になるということです。

ただし、実際の為替レートは物価以外の要因で動き、物価はやや長い期間で比較しないと傾向を捉えづらいので日々の変動を予測する要因とはなりづらいです。