プットオプションの売り（ショートプット）とは

記事作成日：2020年10月31日
最終更新日：2022年3月26日

プットオプションとは、一定の期日または一定の期間内に対象となる原資産を権利行使価格で売ることができる権利のことを意味します。プットオプションの売り（ショートプット）とは、一定の期日または一定の期間内に対象となる原資産を権利行使価格で売る権利を売る（ショート）ことを意味します。

原資産を売るのではなく、原資産を売る権利（プットオプション）を売るのがプットオプションの売り、ショートプットです。なお、ショートは売るという意味です。プットオプションの売り（ショートプット）は権利を売っていて、権利を行使するかどうかを決めるのは権利を買った相手方となります。相手が権利を行使したら権利行使に応じる義務があります。

プットオプションの売り（ショートプット）の例

原資産の権利行使価格が100、オプション料（プレミアム）が10となるプットオプションを仮定します。

このプットオプションを売る（ショートプット）と、原資産価格100以上では買い手は権利行使をすると損なので権利行使をせず、オプション料（プレミアム）の受け取り分（10）が売り手の利益となります。

原資産価格が100を下回ると買い手は権利行使をすれば売却益が得られるため、権利行使をします。そのため、コールプションの売り手は、「権利行使価格－行使時の原資産価格」の分だけ損失が発生します。

原資産価格が「権利行使価格（100）－オプション料（10）」を下回るまではオプション料の支払いと損失が相殺されるため、損失にはならず利益となります。プットオプションの売り（ショートプット）では「権利行使価格－オプション料」が損益分岐点となります。

原資産価格が「権利行使価格（100）－オプション料（10）」を下回ると、原資産価格の下落分がプットオプションの売り手の損失となっていきます。

プットオプションの売り（ショートプット）の損益の特徴

プットオプションの売り（ショートプット）は原資産を権利行使価格で売る権利を売っており、プットオプションを買った側は原資産が権利行使価格を下回ると、権利行使時の原資産価格（安い）で買い、権利行使価格（高い）で売ることになるため売却益がでます。

プットオプションの買い手は原資産価格が権利行使価格より安くなると権利行使をするため、売り手は権利行使価格で原資産を購入する義務が発生します。権利行使価格で買って、権利行使時点の原資産価格で売るとなると、「権利行使価格－権利行使時の原資産価格」分の損失が発生します。

プットオプションの売り（ショートプット）では、原資産価格が権利行使価格を下回るとその分だけ損失が増えていきます。厳密にはプットオプションを売る際にオプション料（プレミアム）を受け取っているため、「権利行使価格－オプション料」が損益分岐点になり、原資産価格が「権利行使価格－オプション料」を下回るまではオプション料と相殺されていき、原資産価格が「権利行使価格＋オプション料」を下回ると損失が膨らんできます。

一方、プットオプションは権利なので、権利を買った側は自分に不利であれば権利行使をしません。原資産価格が権利行使価格を上回る場合はプットオプションの買い手は何もしないため、売り手は受け取ったオプション料が利益となります。

つまり、プットオプションの売り（ショートプット）では、利益が発生する場合でもオプション料に限定されますが、損失は原資産価格が値下がりすればするほど増えていくことになります。

プットオプションの売り（ショートプット）は原資産価格の値上がりを見込んでいる時に活用されます。

まとめ

プットオプションの売り（ショートプット）とは、一定の期日または一定の期間内に対象となる原資産を権利行使価格で売ることができる権利を売る（ショート）ことを意味します。
プットオプションの売り（ショートプット）は原資産価格が値下がりした時は値下がり分だけ損失が増えていきますが、値上がりした場合は利益がオプション料に限定されます。