長短金利差とは

記事作成日：2018年5月8日
最終更新日：2021年6月16日

長短金利差とは、特定の国における長期金利と短期金利の差を意味し、長期金利は10年国債利回り、短期金利は2年国債金利や3か月国債金利（米国の場合）、政策金利などが用いられます。長短金利差は、投資家の景気見通しや金融政策見通しを反映しているとされていて、過去においては長短金利差が相対的に小さくなる（ゼロやマイナスになる場合を含む）と景気後退が発生している事例がみられ、良くない兆候とされています。

長短金利差の定義・使用する金利

「長短金利差＝長期金利－短期金利」となります。長期金利は、一般的に長期金利の指標とされる10年国債利回りが用いられています。短期金利は、2年国債利回りや3か月国債利回り（米国のT-Billなど）、中央銀行の政策金利（短期金利を政策金利としている場合）などが用いられます。

長短金利差は投資家の景気見通しや金融政策見通しを反映

長短金利差は投資家の景気見通しや金融政策見通しを反映しているため動向が注目されています。

通常は「短期金利＜長期金利」

通常の局面では短期金利よりも長期金利の方が高くなります。満期までの残存期間が長い国債の方が、価格変動リスクや流動性リスクが大きく、リスクが大きい分だけ高い利回りにならないと投資家が投資しないためです。長期金利が短期金利を上回る通常の金利の状態を順イールドと呼びます。

景気見通しが悪化すると長短金利差が縮小し「短期金利＞長期金利」となることも

投資家が想定する景気見通しが悪化すると、長短金利差が縮小していきます。景気後退が発生すると将来金融緩和によって政策金利が引き下げられる（利下げ）ことが見込まれるため、長期金利に低下圧力がかかるためです。そのため、長短金利差が縮小していき、極端な動きとなると短期金利が長期金利を上回る逆イールドの状態となります。

投資家の間で景気後退が想定されている時や急速な金融緩和が見込まれている時は、長短金利差が縮小する傾向があり、場合によっては「短期金利＞長期金利」となって長短金利差がゼロあるいはマイナスとなることがあります。

米国の長短金利差の縮小は景気後退の可能性を示している

特に注目されているのが世界経済において重要な役割を果たしている米国の長短金利差です。米国の長短金利差が過去の歴史的な水準と比較して相対的に小さくなるとまもなく景気後退が訪れることが経験的に知られています。

そのため、米国の長短金利差が縮小すると、投資家は景気後退の可能性を警戒するようになります。

長短金利差が拡大すると景気拡大を示している可能性

逆に長短金利差が拡大する局面では、投資家は景気拡大を想定している、景気に楽観的な見方をしていると考えることができます。景気が拡大する局面では、金融引き締めによって政策金利が引き上げられる（利上げ）傾向があり、長期金利に上昇圧力がかかるためです。そのため、長短金利差が拡大する傾向があります。

長短金利差が拡大傾向にある場合には、投資家は景気の先行きに対して悲観的な見通しを持っておらず、リスク性資産である株式などの価格は堅調に推移する可能性があります。

まとめ

長短金利差とは、特定の国の長期金利から短期金利を差し引いたもので、長期金利は10年債利回り、短期金利は2年国債利回り、3か月国債利回り、政策金利などを用いて計算が行われます。
過去の経験から、米国の長短金利差が小さくなる（ゼロやマイナスとなる場合を含む）と、景気後退が発生しているため、米国の長短金利差縮小は良くない兆候として警戒すべき現象になります。