催促相場とは

記事作成日：2019年4月19日
最終更新日：2021年6月16日

催促相場とは、企業や政府、中央銀行などに相場の材料となる行動を促すような形で株価や金利、為替レートなどの価格が動くことを意味します。催促相場には大きく分けると2つのパターンがあり、材料を促すような形で先回りして価格が上がるプラス方向の催促相場と、材料を促すような形で価格が下落するマイナス方向の催促相場があります。各種報道ではどちらの意味でも用いられていることがあるため注意が必要です。

株価などの価格上昇による催促相場
株価などの価格下落による催促相場

価格上昇が促すプラス方向の催促相場

催促相場の1つのパターンとして、良い相場材料が出てくる前に、相場材料が出るであろうことを期待して先回りして株価が上昇し、材料が出ることを催促しているような形があります。

この場合、偶然によって左右される材料では催促しても意味がないため、増配や買収、新商品の発表など経営者の判断によって行うことができる材料が催促される形となります。

例えば増配であれば、増配を期待して株価が先に上昇してしまうような場合です。経営者は増配を期待されているということを認識すると、増配を見送れば株価下落につながりかねないため、増配をしなければならないというプレッシャーを市場から受けることになります。このような場合、「会社の増配を促すような形で株価が上昇し、催促相場の様相を呈している」といったような文脈で用いられます。

プラス方向の催促相場では、材料が出てこなかった場合は失望売りとなってしまい、価格下落が発生することがあります。また、実際に期待した通りの材料が出てくると材料出尽くしとなってやはり売られてしまうことがあります。

価格下落が促すマイナス方向の催促相場

催促相場と呼ばれる場合、価格下落のパターンもあります。これは投資家が意図して催促しているというよりは、材料が出ないため売られていて、材料が出るまで下落が続くことによって生じている形となります。

例えば、景気が悪化しているような時、金融危機が発生している時には、政府の経済対策や中央銀行の金融緩和、信用不安への対策などを促すような形で株価が下落し、政府や中央銀行の行動を事実上催促するような形となっていることがあります。

政府や中央銀行は株価の下落や金利の上昇、急激な為替変動などを放置しておくと経済や金融に悪影響が及ぶだけではなく、世論の批判も高まるため、政府や中央銀行が動かざるを得なくなるのです。

マイナス方向の催促相場は、株価、金利、為替レートのいずれでもみられる場合があります。例えば、株価下落であれば株価が下落によって結果的に政府の経済対策や株価対策が打たれることがあります。金利が上昇すれば、中央銀行は金融緩和を行ったり、信用不安を取り除くための対策を講じたりせざるを得なくなります。通貨が売られて自国通貨安が進んだ場合、政府や中央銀行は資本流出や通貨安を防ぐための対応を迫られます。

このような場合、「景気の悪化が続いているため株価が下落しているが、政府の対応を促す催促相場化している。」といったような文脈で用いられます。

マイナス方向の催促相場は、材料が実際に出てくれば株価などは下落が一服するか反転することがあります。材料が出てこない場合は、出てくるまで株価などの下落が続くことがあります。また、マイナス方向の催促相場は投機的な動きと絡んでいることがあり、相場の動きが早くかつ大きいことがあるため注意が必要です。材料が出ることによって短期間で急激な価格変化が発生する場合があり、対応を誤ると大きな損失を出してしまうことがあります。

まとめ

催促相場とは、株価、金利、為替レートなどが企業、政府、中央銀行などの行動を促すような形で動く相場展開となることを意味します。
催促相場は、価格上昇が起こる場合と、価格下落が起こる場合があるため、どのような意味で用いられているか注意が必要です。