リスク選好・リスクオンとは

記事作成日：2019年12月16日
最終更新日：2021年6月16日

リスク選好（リスクオン）とは、投資などで金融用語として用いられる場合、投資家が価格変動が大きいリスク資産に対する投資に積極的になり、安全資産からリスク資産に投資資金が流れることを意味します。投資家心理が良く、株式など価格変動リスクが大きいリスク資産が買われる一方で、債券など価格変動リスクが小さく安全資産と呼ばれる資産が売られやすくなる状況がリスク選好となります。リスク選好はリスクオンともいいます。リスク選好の反対はリスク回避、リスクオンの反対はリスクオフとなります。

リスク選好（リスクオン）という言葉の使われ方

リスク選好やリスクオンという言葉は、市場の動きを解説する時に用いられることがあります。投資家がリスク選好を強めた結果株価が上昇した、重要なイベントを通過したのでリスクオンになった、といったように使われ、投資家心理がよい状態であることを示しています。また、特別な原因を示さず、単に投資家がリスク選好になった、リスクオンになったというようにも表現できるため、相場を動かす要因がはっきりしない市場環境を説明する時に用いられることもあります。

リスク選好やリスクオンという言葉は、短期的な市場の動きを説明する際によく用いられる傾向があり、長期的な市場の動きを説明する時にはあまり用いられない傾向があります。

市場がリスク選好（リスクオン）となる原因

リスク選好（リスクオン）は投資家心理が好転していて、積極的にリスクを取るような状況を指します。市場の地合いが良く、投資家が積極的に価格変動リスクの大きい株式などに投資を行う状況です。そのため、株式やREITなどのリスク資産の価格上昇が見込まれる場合に投資家はリスク選好（リスクオン）となります。

具体的には、景気が回復する場合、好景気が続いている場合、金融危機などを脱した場合、大きな選挙などの不透明な要因が解消された場合、悪影響が懸念された事件や自然災害の影響が実は小さいと判明した場合、政治的な混乱や対立などが収まった場合などが挙げられます。

つまり、投資家の心理を好転させる要因や、投資家心理を悪化させていた問題が解消される要因などによってリスク選好（リスクオン）となるのです。また、特に目立った材料がなかったとしても、マイナスとなるような要因がない場合もリスク選好（リスクオン）となることがあります。下げる要因がないのだから買われるということです。

リスク選好（リスクオン）時の市場価格の動き

リスク選好（リスクオン）になるとリスク資産に対する投資が積極的に行われるようになります。そのため、投資家は株式やREITなどのリスク資産への資産配分比率を上げ、先進国国債など安全資産への資産配分比率を下げます。そのため、リスク資産は値上がりしやすく、安全資産は値下がりしやすくなります。株価やREITなどの価格は上昇し、コモディティのうちリスク性資産と考えられる原油は価格が上昇しやすくなります。

一方、安全資産とされる先進国の国債の価格は下落しやすくなり（金利は上昇）、他にも安全資産とされる金も価格が下落しやすくなります。また代表的な安全資産とされる現金（キャッシュ）はリスク資産の購入に使われるため、保有比率が低下する傾向があります。

ただし、債券の中でもジャンク債と呼ばれるような安全性が低いとされている債券や、リスクが高いと考えられている新興国の債券などはリスク選好（リスクオン）時に価格が上昇することがあります（対先進国債券の利回りとの利回り格差（スプレッド）が縮小）。

為替市場では、安全通貨と呼ばれる日本円やスイスフランなどから投資資金が流出しやすくなるため、円安となる傾向があります。ただし、通貨の価値は2通貨間の相対的な需要の強さによって変わるため、通貨ペアによって状況が異なる場合があります。

以上をまとめると、次のようになります。ただし、あくまでも傾向なので、必ずそうなるとは限りません。

株価→上昇
金利→上昇
為替→円安
REIT→上昇
原油→上昇
金→下落

まとめ

リスク選好（リスクオン）という言葉は、資産運用で用いられる場合は、投資家心理が改善していて価格変動リスクが大きい株式などのリスク資産が積極的に買われるような投資家の投資行動や市場の状態を指します。
景気が好転する場合、先行きが不透明な状況が解消される場合、特別なマイナス材料が見当たらない場合などにリスク選好・リスクオンとなりやすいです。