リスクプレミアムとは

記事作成日：2018年4月29日
最終更新日：2021年9月4日

リスクプレミアム（risk premium）とは、株式や債券などの金融資産の期待収益率（期待リターン）のうち、無リスク資産の収益率（無リスク利子率・リスクフリーレート）を除いた、金融資産の価格変動リスクに対応する収益率と考えられる部分を意味します。リスクプレミアムは、「リスクプレミアム＝価格変動リスクがある資産の期待収益率－無リスク資産の収益率（無リスク利子率）」の式で算出されます。

リスクプレミアムは価格変動リスクに対応する上乗せ収益率

短期の国債など無リスク資産は、保有していることによってほぼ確実に期待収益率（期待リターン）が得られます。そのため、あらゆる金融資産は、まず無リスク資産の収益率が土台にあって、その上に株式や債券など各金融資産固有の価格変動リスクに対応した上乗せ収益があると考えることができます。

例えば同じ期待収益率（期待リターン）の2つの資産がある場合に、1つの資産は価格変動リスクがない無リスク資産で、もう1つの資産には価格変動リスクがある場合、投資家は通常リスク回避的な投資行動をとるため、無リスク資産を好みます。同じ期待収益率（期待リターン）では価格変動リスクが少ない方が選ばれやすくなるのです。

そのため、価格変動リスクがある分、期待収益率（期待リターン）が高くならないと投資家は投資を手控えることになります。価格変動リスクに見合った期待収益率（期待リターン）の上乗せ収益率の部分がリスクプレミアムなのです。

リスクプレミアムの求め方・計算式

リスクプレミアムを求める計算式は「リスクプレミアム＝価格変動リスクがある資産の期待収益率－無リスク資産の収益率（無リスク利子率）」となります。

無リスク資産の収益率は通常国債の利回り（金利）が用いられます。残存期間（残存年限）が短いほどリスクが低いと考えられるため、通常は短期国債の利回りが用いられますが、長期国債の利回りを用いる場合もあります。また、無担保コールレートなど政策金利等に関する指標を無リスク資産の利子率とすることができます。

リスクプレミアムの計算例

例えば、国内株式の期待収益率が6％で、国内債券の期待収益率が2％、無リスク資産の収益率が1％の場合、国内株式と国内債券のリスクプレミアムは次のように計算できます。

国内株式のリスクプレミアム：6－1＝5（％ポイント）

国内債券のリスクプレミアム：2－1＝1（％ポイント）

通常はリスクが大きい資産ほど、リスクプレミアムは大きくなる傾向があります。

価格変動リスクが大きいほどリスクプレミアムは大きくなる

価格変動リスクが大きいほど、投資家は価格変動リスクを受け入れるために、より高い期待収益率を求めるようになります。価格変動リスクが大きいのであれば、リスクプレミアムが大きくないと、割に合わない投資になってしまう可能性があるためです。

そのためリスクと期待リターンは連動する関係を持つことになります。リスクが大きいほど期待リターンは大きく（ハイリスクハイリターン）、リスクが小さいほど期待リターンは小さく（ローリスクローリターン）なるのです。

過去の価格変動の実績値からもリスクプレミアムは簡易的に推計できる

リスクプレミアムは「リスクプレミアム＝価格変動リスクがある資産の期待収益率－無リスク資産の収益率（無リスク利子率・リスクフリーレート・安全利子率）」で算出できますが、過去の長期間の価格変動の実績値を使っても推計することが可能です。過去の実績から算出するため実際にリスクプレミアムはいくらであったかが可視化できるかです。

ただし、過去の価格変動の実績からリスクプレミアムを推計する場合には、できる限り長期の実績値を使うことになります。短期間ではデータに偏りが出てしまう可能性が高いですし、金融市場の混乱（金融危機などによる大きな価格変動）の影響を受けやすくなるからです。

なお、長期間の実績値を用いることで、期間中に金融市場の構造変化が含まれてしまう場合があります。実際にはリスクプレミアムは時間の経過や金融市場の構造変化によって変化しているにもかかわらず、変わらないという前提で計算してしまうことになるのです。

まとめ

リスクプレミアムとは、価格変動リスクがある金融資産の期待収益率のうち、無リスク資産の収益率を除いた、価格変動リスクの対価となる上乗せ収益率の部分を意味します。
リスクプレミアムは「リスクプレミアム＝価格変動リスクがある資産の期待収益率－無リスク資産の収益率（無リスク利子率）」という計算式で定義されます。