増収増益・増収減益・減収増益・減収減益の意味と違い

記事作成日：2019年7月4日
最終更新日：2021年9月4日

企業業績や決算内容を示す言葉で増収増益・増収減益・減収増益・減収減益という言葉があります。言葉の「収」とは売上高を意味し、益は利益（経常利益や税引き前利益）を意味します。増収増益は売上と利益が両方増加したことを、増収減益は売上が増加し利益は減少したことを、減収増益は売上が減少し利益は増加したことを、減収減益は売上と利益の両方が減少したことを意味します。

増収増益・増収減益・減収増益・減収減益の意味と違い

増収増益・増収減益・減収増益・減収減益は企業業績や企業の決算内容を示す言葉として用いられます。「○収○益」の「収」は売上高、「益」は利益（経常利益や税引前利益）を示し、「増」や「減」を組み合わせて増えたか減ったかを示しています。

「収」の意味

「収」は、基本的に売上高のことを意味します。また、収益や収入を意味する場合もあります。「収入」とは現金などによる実際のお金の受け取りのことを意味し、「収益」は売上や利息の発生など純資産を増加させる事実を意味します。

「益」の意味

「益」は、利益を意味し、経常利益や税引前当期純利益を意味します。経常利益の場合は特別利益や特別損失の発生に左右されませんが、税引前当期純利益は特別利益や特別損失の影響を受けます。「利益＝収益－費用」です。「費用」は原価や減価償却費、引当金など純資産を減少させる事実を意味します。なお「費用」と似た「支出」は現金などによる実際のお金の支払いのことを意味します。

増収増益の意味

増収増益とは、企業の売上高と利益がともに増加したことを意味します。景気が良い時や企業の経営が順調な時は、商品がどんどん売れていくことから、売上と利益が伸びていくので増収増益となります。増収増益になっている時は、増収増益のペースが鈍るなどがない限り、企業業績は堅調で、あまり問題はない状態であるといえます。

株式投資などを行う際には増収増益は基本的に望ましい状態です。ただし、その増収増益が十分に株価に織り込まれているような場合や、投資家の期待が先行し過ぎてしまっている場合は、株価が思ったように上昇しないことがあります。単純に増収増益であれば株価が上昇するというものでもありません。

増収減益の意味

増収減益とは、企業の売上高は増加したものの、利益は減少したことを意味します。通常は売上が伸びれば、売上の増加に比例して利益も増加します。しかし、売上の増加が鈍化するか、費用が急速に増加することで、費用の増加ペースが売上の増加ペースを上回ってしまい、売上高が増加しても利益が減ってしまうことがあります。

例えば、商品の売れ行きが鈍化した、商品を値下げしないと売れなくなった、原材料の価格が上昇した、人手不足で人件費が増加した、事業拡大で人を増やして人件費が増加した、多額の広告宣伝費を投じた（が思ったように売れなかった）、巨額の設備投資を行い減価償却費が急増した、多額の貸倒引当金を計上した、巨額の借入で利息が急増した、為替差損が発生した、火災などにより特別損失を計上したといったようなことが考えられます。

増収減益は企業の経営上あまり良くない兆候を示していることがあるため注意が必要です。売り上げが伸びているにもかかわらず、利益が減っているということは稼ぐ力が失われていることに他ならないからです。

減収増益の意味

減収増益とは、企業の売上高は減少したものの、利益は増加したことを意味します。通常は売上高が減少すれば、利益も減るのですが、売上高の減少を跳ね除けて利益を確保しているということになります。

「利益＝収益－費用」なので、売上の減少で収益が落ち込んでも、それ以上に費用を削減すれば利益を確保できます。景気が悪くなると、企業経営者はコスト削減に力を入れるようになりますが、費用を減らせば売上が落ちても利益を出すことができるからです。

例えば、コピー用紙などの消耗品の使用を減らした、残業を抑制して残業代を減らした、採用の抑制で人件費の増加を防いだ、非正規雇用を増やして人件費を抑制した、リストラで人件費を削減した、業務の無駄を見直し生産性を向上させたなどによって費用を抑制することができます。

減収増益の状態は、売上が伸び悩む中、企業が費用を抑えることで利益を確保していることを意味し、企業の業績が改善に向かう前向きな兆候であると受け止められることがあります。

減収減益の意味

減収減益とは、企業の売上高と利益がともに減少したことを意味します。景気が悪い時や企業の経営が上手くいっていない時は、商品があまり売れなくなってしまい、売上と利益が落ち込んでいき、減収減益となります。減収減益となっている時は、純資産が減っていくため、企業の財務の健全性も損なわれていくので、問題がある状態です。ある程度減収減益が続いて調整が完了するか、景気が良くなると減収減益を脱する場合があります。

株式投資を行う上では、減収減益の企業は基本的には望ましい状況ではないと考えられます。しかし、厳しい状況から転換するような材料が出てきた場合は、大化けする可能性もあるため減収減益の企業だから注目しなくていいということでもありません。

まとめ

企業業績を示す言葉の「増収増益・増収減益・減収増益・減収減益」では、「収」は売上、「益」は利益を意味し、「増」や「減」と組み合わせて売上と利益がどうなったかを意味しています。
景気が良い時は増収増益、景気が悪い時は減収減益となり、売上が増加していても費用が増加すると増収減益となることがあり、売上が減少していても費用を抑制すると減収増益となることがあります。