投資信託の長期投資・長期保有は手数料の負担が増える

記事作成日：2016年7月18日
最終更新日：2022年6月7日

投資信託の長期投資・長期保有は信託報酬（運用管理費用）による手数料の負担が増えてしまうという落とし穴があることを意識することが重要です。長期投資＝投資信託とは限りません。

長期投資・長期保有は一般に望ましい投資方法だとされていて、投資信託は長期投資で長く保有すべきだという考え方がありますが、投資信託で長期投資をすると保有コストである信託報酬（運用管理費用）が増えていくことに注意が必要です。投資信託の手数料は確実に発生するマイナスのリターンで、投資家にとっては望ましくないものです。

株式や投資信託の長期投資・長期保有とは

長期投資とは、長期的な視点に立ち、購入した投資対象資産を長期的に保有することです。中長期投資や中期投資という言葉もありますが、中長期的、中期的に投資対象資産を保有することです。

中期や長期という言葉が指す期間の長さは人によって変わってきますが、どちらにしても長く投資するということです。長期投資は、市場の短期的な価格変動を気にしなくて済む、一度投資すればほったらかしでいい、時間がなくても大丈夫といったことがメリットとされていますが、投資信託を長期投資する場合は保有コストの発生が問題になります。

長期保有も同じような意味で、投資したら投資対象資産を長期保有することです。

長期投資・長期保有での現物株式と投資信託の大きな違い

直接現物株式に投資をする場合と投資信託に投資をする場合の最大の違いは保有コストが発生するかどうかです。投資信託は保有している限り信託報酬（運用管理費用）という手数料が継続的に発生し続けます。

長く持てば持つほど信託報酬（運用管理費用）がかかるのです。一方で、直接現物株式に投資する場合には、口座管理手数料や情報手数料などを除いて保有することによる直接的な手数料（コスト）は発生しません。

運用会社や販売会社は投資信託の長期投資が嬉しい

投資信託を運用する会社や販売する会社は投資信託は長期投資でという勧誘・説明をする場合がありますが、信託報酬（運用管理費用）をたくさん払うことになるため会社側にとってもメリットがあることになります

投資信託の運用会社や販売会社は投資信託を長期投資してもらえると、たくさん信託報酬を払ってもらうことができるため、現物株式で長期投資されるより良いことになります。投資信託を長期投資で保有と勧める裏には、信託報酬（運用管理費用）への期待が隠れている場合があることにに気を付けましょう。

運用会社が販売会社の都合ではなく、自分自身にとって投資のメリットがあるかを冷静に考えることが必要です。

長期投資・長期保有なら投資信託より株式

長期投資・長期保有をするなら投資信託よりも株式の方が手数料の発生を防ぐことができます。投資信託ではなく直接現物株式に投資していれば、口座管理手数料を除けば、売買コストは発生しても保有コストは発生しないのです。

保有コストがないということだけに注目するならば、長期の投資は直接現物株式に投資した方が継続的な信託報酬（運用管理費用）のマイナスリターンが発生しない分だけ、利益を獲得の難易度が下がる場合があります。

長期投資・長期保有の現物株式は分散効果が課題

もちろん、少ない現物株式の銘柄に直接投資すると銘柄が分散できず分散投資にならない事にも注意が必要です。保有コストは抑えられたけれども、価格変動リスクが高くなってしまうということも考えられます。

投資信託が多数の銘柄に投資して分散効果を発揮していることを評価するのか、現物株式は保有コストがかからない事を評価するのか、投資金額や投資方針によって変わってきます。一概にどちらが有利とは言えないことに注意しましょう。

投資信託は長期投資・長期保有と思い込まない

投資信託には保有する手数料だけではなく、購入時や換金・解約時の手数料があるため、保有期間が延びるほど保有期間あたりの購入手数料は割安になるという説明がされますが、保有の手数料が増えてしまえば、結局多く手数料を払うことに変わりはありません。

投資信託は長期投資が良いとは必ずしも言えない場合があるので注意しましょう。長期投資をする場合は直接現物株式に投資をした方が良い場合があるのです。十分な資金があり、銘柄の分散が行えるような場合は、自分で複数の銘柄の現物株式を直接購入した方が手数料を抑えられてメリットがある場合もあります。

銘柄の選択と適切な分散が行えるのであれば、わざわざ投資信託の信託報酬（運用管理費用）という手数料のマイナスリターンを背負って長期投資・長期保有する必要はないのです。

まとめ

投資信託は長期投資に向いているという考え方がありますが、投資信託は信託報酬（運用管理費用）という継続的な保有手数料（コスト）が発生するため単純に長期投資が向いているとは言えません。手数料を多く払うことになるからです。
直接現物株式に投資すれば、保有することによる直接的な手数料は通常発生しません。そのため、長期投資をする場合は投資信託よりも現物株式の方が向いていることがあります。ただし、現物株式に投資する場合は銘柄の分散が課題になります。