教育費の節約方法

記事作成日：2016年2月26日

家計を圧迫しやすい固定費の１つ教育費の特徴と教育費の節約方法についてです。教育費は無理して抑えようとすると子供のためにならない場合もあることに注意が必要です。教育費を抑えるのは簡単ではありませんが、教育費は国立や公立の学校を選ぶようにすると抑えられるほか、必要な物をちゃんと見極めていくことが重要です。

教育と教育費の特徴

教育は子供の可能性を広げるもの

教育とは字のごとく教えて育てるものですが、子供の可能性を広げるものです。そのため、安易に制限をし過ぎてしまうと、結果として将来の可能性を狭めていたということになりかねません。

教育費は効果が見えづらい

教育費の特徴として効果が見えづらいということがあります。お金を使えば必ず才能が伸びるというものでもありません。テストの点数など結果が比較的見えやすい物もありますが、音楽などの習い事は教育費の効果が非常に分かりづらいです。また、公立ではなく私立の学校に通わせることも、同じ２人の人間が別々に通ってみて比較できるわけではないため、効果が非常に分かりづらいです。

教育費は節約するものではないという考え方も

子供の成長にとって教育は重要であると考えられるため、そもそも節約の対象ではないという考え方もあります。親の所得と子供の進学状況には関係があることが知られており、親が塾などの教育費負担に耐えられないと、難関大学への受験勉強に十分な準備ができないという現実があります。

勉強以外の習い事についても子供の才能を開花させる可能性があるものであり、親は必ずしも子供の潜在的な才能を見つけられるとは限らないため、習ってみて初めて分かるということがあり、初めから習い事は全部控えるという姿勢も問題はあります。

教育費は家計の聖域になりやすい

家計では教育費は削る対象ではない聖域であるという意識が芽生えやすく、他の出費を削ってでも教育費だけはねん出しようとする傾向があります。

家計と教育費

教育費は家計の中で聖域になりやすく、膨らんでしまいがちです。しかし、家計の収支には限界があります。家計の収入に見合わない教育費の負担を放置していると家計がピンチに陥ってしまいます。教育費の支出を考える場合には、長い期間の負担に耐えられるかどうか、慎重な計画が必要です。無計画な教育費の支出は家計を崩壊させてしまう恐れがあります。

特に大学進学前後の教育費負担は家計を圧迫するのであらかじめ計画的にお金を貯めておくことが重要になります。

教育費の節約方法

国立や公立の学校に進学する

教育費の節約の基本中の基本は小学校、中学校、高等学校、大学と可能な限り公立や国立の学校に進学してもらうようにして授業料等を抑えるということになります。つまり、私立の学校を避けるということになります。

しかし、本人の学力によっては進学できる学校の選択肢も変わってきますので、親が思う通りにはいかないのが現実です。

塾は最小限にする

教育費で膨らみやすいのが大学進学前などの受験のための塾の費用です。独学では勉強の効率が悪くなりがちなので、進学のために塾を利用せざるを得ない場合があります。塾に通う場合には最小限にとどめることで節約になります。

例えば、大学受験のためであっても、高等学校の１年から通うのではなく、２年の後半から通うとか３年から通うといったように期間を絞り込む方法があります。また、苦手科目に絞って通うことで授業料を抑えるということも考えられます。塾に通う時間が長すぎると、自分の中で復習する時間も無くなり消化不良となることがあるので、塾の時間を詰め込み過ぎるのは逆効果な場合もあります。

親が教える

学校の勉強や塾の習い事などで親が教えられるものは親が教えるということで教育費の節約をすることができます。ただし、親子の人間関係によっては困難な場合がありますし、親が子に勉強などを教えることが子供の自立を妨げてしまうのではないかという考え方もあり、やはり一概には言えない部分があることは確かです。

面倒見が良い学校に入れる

ある程度学校での対応が丁寧であれば、塾などの利用が最小限で済ませられる場合があります。また学校で部活やクラブ活動、課外活動などが充実している場合には、勉強以外の習い事を抑えることができる場合もあります。

習い事は適性を見極める

習い事、例えばピアノやバイオリン、ダンス、スイミング、サッカー、野球、テニス、体操などがありますが、適性や本人の希望を見極めて、続けるのか辞めるのかを見極めた方が良いでしょう。気乗りしていない、楽しそうでない、相性があっていないと感じるような習い事は本当にそのまま続けて良いのか吟味が必要です。ただし、辛くても続けることで才能が花開く場合もあることには注意が必要です。

公的なスクールや習い事を活用する

地方自治体によってはスポーツセンターや文化施設などで市民向けの講座が開講されている場合があります。多くの場合は、通常の民間のスクールや習い事よりも安く利用できるため、住んでいる自治体に市民向けの講座がないか確認してみるといいでしょう。

図書館を利用する

勉強のための参考書などは書き込みすることも大切なので借りて利用することは難しいですが、参考書以外の図書については購入するのではなく、図書館で借りて読むようにすると書籍代を節約できます。

奨学金や授業料の減免制度を利用する

大半の奨学金は貸与型のいわゆる借金ですが、中には返済義務がない給付型の奨学金もあります。給付型の奨学金を利用すれば教育費の負担が抑えられます。特待生制度など授業料を減免する制度がある場合も教育費の節約になります。

なお、子供が貸与型の借金を背負って大学に進学するという選択肢もありますが、卒業時点で多額の負債を背負っていることが良い事なのかどうか、慎重に考えた方が良いでしょう。

まとめ

教育は子供の可能性を広げるものであり、安易な節約は問題ですが、家計を圧迫する費用の１つであることも事実です。
教育費の節約の基本は可能な限り国立や公立の学校に進学してもらうということですが、家庭学習や公的な講座の利用などの工夫でも節約になります。